Technology Reviewの報道によれば、スパムの発信元のある国のランキング調査の結果、最も多いのは中国で、ブラジルとトルコがそれに続くことが判明した。

http://www.technologyreview.com/Infotech/20579/

ブラジルとトルコがワーストトップクラスにランクインしているのは、意外な感もあるが、これはIPアドレスベースでの調査なので、発信本数で調査すれば違った結果になる可能性もある。

この報道での大きな特徴は、米国でのスパムその他不正行為による被害額を5億2570万ドル（約551億円）と試算していることである。
試算の根拠は明記されていないが、ボットネットからの総攻撃でサーバがダウンした場合、大規模なコマースサイトなら、わずかなダウンタイムでも相当額の失注が発生するだろう。

現代では、個人のPCといえども、社会に対して責任の一端を負っているという自覚が必要である。スパムやマルウェア対策の徹底が強く望まれよう。

（編集部　真田裕一）