防戦一方だったスパム対策に、久々に朗報である。
IT Mediaの報道によれば、スパムメールやマルウェアを大量に配布していた米国の業者がインターネットサービスプロバイダー（ISP）に接続を遮断され、その結果、スパムメールの流通量が激減した。

接続を遮断されたのは米カリフォルニア州サンノゼのMcColo Corpという業者。Washington Postのセキュリティブログ「Security Fix」によれば、世界で配信される迷惑メールの75％以上にかかわっていた。また、マルウェアの配布や児童ポルノの取引も手掛けていたとされる。

McColo Corpが再度不法行為を働くには、プロバイダ移転の手続きが必要となり、そのためのコストを増大させることによって、長期的にスパムの撲滅に役立つものと期待される。

（編集部　市川美保）